30 第２編 登山を計画しよう （６）登山届と登山計画の違い ア 登山届と登山計画の役割 最近は登山届を義務化している山域があり，登山届 の遭難抑止力が啓発されているが，作成に当たっては 登山届が何を意味しているかを明確にし，その効能を きちんと把握しておきたい。 プランニングの成果をまとめたものが登山計画書で あり，それを警察（場合によっては所属する組織）に 届けたものが登山届である。登山届は遭難が起こった 事後に行政等組織として対応（救助）するためのもの であって，届そのものが登山の安全につながる訳では ない。あくまでも発生したダメージを最小限にするた めのものである。 一方で，安全で楽しい登山のためには事前に山域や ルートを把握し，計画を吟味することが欠かせない。 その成果が登山計画書である。従って，登山計画書は， 登山の安全を直接的に担保する。 登山届が義務化されているから出すのではなく，計 画的な登山によって自らの安全を確保するという自律 性を持ちたい。そうすることにより，登山計画書や登 山届の実効性が高まる。 イ 何のための登山計画書か？ 登山計画書の目的は多様であるが，主たる目的は以 下のように整理できる。 （ア）コースの状態を把握し，リスクに備える。 計画書を書く以上，コースの長さや所要時間を把握 する必要が生じる。装備を吟味するためには，ルート の様子を把握する必要もあるだろう。（第3編第4章 「読図とナヴィゲーション」３「行程とリスクの把握」 （p.55）を参照） （イ）メンバー間の共有と意識づけ グループでの登山であれば，登山計画書を書くこと で登山の概要をメンバーで確実に共有することができ る。また装備の分担についても把握することで，確実 に装備を携帯することにつながる。経験の差の大きい 学校等の部活動での登山では，特にメンバー間の情報 と意識の共有の役割は大きい。 個人の山行であっても，計画書を作成することで， 注意点や必要な装備を確認し，それへの意識を高める ことができる。 （ウ）いざという時のためのダメージコントロール 登山計画書を家族・友人や組織に残すことで，いざ という時のダメージを最小限にできる。たとえば，単 独行で滑落し，移動困難になり，しかも携帯圏外であっ たとき（実際に事例がある），誰もあなたのことを探 すことができない。滑落後も生存していたとしても， 救助がなければ，いつか命がついえてしまうだろう。 もし登山計画書が出ており，残された人がどう行動す べきかを知っていれば，記載された行程によって捜索 活動が効率よく行われ，最悪の事態は防げるかもしれ ない。 ウ どう書くか 登山計画書や届に決まった様式はない。どんな項目 が不可欠で，どう書くべきかを考えてみることもアク ティブラーニングの一つとなりえるだろう。下級生に は帰ってきたばかりの山行を回顧しながら自分で登山 計画書を書かせてみることも，自立した登山者に向け てのよい机上練習となるだろう。 長野県の登山届では，メンバーの氏名，性別，年齢， 住所，携帯番号，緊急連絡先，入山日と下山予定，行 動予定（地点名と時刻），エスケープルートや非常時 の行動，装備品，所属団体，無線機携帯を記入するこ ととなっている。ウェブでの提出が可能な「compass」 でも，概ね同じような項目が要求されている。 これらのうち，行動予定については，地図やガイド ブックからの情報，自分たちの力量を元に記載するこ とになる。またエスケープルートや非常時の行動につ いても地図等の情報が必要となる。行程やルートの特 徴に応じて装備品が決まる。 ダメージコントロールのためには，他者に確実に自 分たちの山行の様子が伝わる必要がある。とりわけ重 要なのは行程が曖昧さなく伝わること，エスケープ ルートの有無である。また長期の縦走であれば下山予 定日や予備日の有無なども明記し，残されたものがど のタイミングで行動を起こせばよいかをはっきりさせ ておく必要がある。 ▶指導のポイント ア 登山の計画書は，安全に登山するための設計図 である。これを目安に行動可能かを考え，メンバー と留守本部とも共有する。 イ 登山計画書は，直接に登山の安全を担保する。 登山届は，遭難救助用に行政が必要とするもので， 安全登山にそのままつながらない。 （村越 真） ３ Do（登山中の行動） 登山の特異性から，パーティーが致命的なリスクを 負わないようにリーダー（あるいは指導者（顧問等）） はリスクマネジメントを行う。万一，事故が発生した ら，その事故が拡大，発展して致命的な危機に陥らな いように，最小限のダメージになるように，ダメージ コントールする。
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